コンロと壁はどれくらい離せばいいの?

コンロ(火を使用する設備)と壁の離隔距離と、その周りの壁材の仕様について詳しく解説します

コンロ 壁 距離

はじめに

コンロと壁はどれくらい離したらよいのでしょう?

「壁と15cm離して設置してください」とよく聞きますが、壁からどれくらい離すのが良いのでしょう?

コンロと壁の間の距離とその周りの壁材の仕様について、詳しく解説していきます。

現在も、コンロなどの調理器具からの火災が住宅火災の原因の上位を占めています。火災予防からの観点からも正しく理解しておきましょう。

消防法をチェックしてみましょう

火を使用する設備や火災の発生の恐れのある設備(コンロなどの調理器具を指します)の取り扱いは、消防法第9条の規定に基づき市町村条例(火災予防条例)によって規制される事となっています。

また、建物や施設が消防法における防炎防火対象物に該当する場合は、内装制限の規制を受けるためその対応が必要となります。また、建築基準法においても内装制限が定められていますのでこちらもあわせて対応が必要です。

火災予防条例で決められている離隔距離

キッチンなどに設置するコンロなどの調理器具と壁の間の距離(離隔距離については、各市町村における火災予防条例により定められています。

ではここで、東京都での火災予防条例に定められている、コンロなどの調理器具(火を使用する設備)を設置する位置や構造について見てみましょう。

コンロと壁の間の距離が必要のない場合があります

建築物の部分である周囲の壁が準耐火構造で、間柱や下地など主要な部分を特定不燃材料で造られており、設備の点検・整備に必要なスペースを確保していれば、離隔する距離は必要ないとされています。(火災予防条例第3条1

上記以外の場合は、コンロと壁の間を一定の距離を取らなくてはいけません

火を使用する設備と建物の部分や可燃性物品との間は、火災予防上安全な距離離隔距離)以上の距離を保つようにとされています。さまざまな設備の種類や燃料の種類(気体燃料・液体燃料・固体燃料・電気燃料)、入力容量により詳しく区分されており、それぞれ設備の上方、側方、前方、後方の離隔距離が定められています。(火災予防条例第3条1のイ別表第3

火災予防条例 コンロ 距離

※東京消防庁「キッチンまわりの豆知識」より

例えば、ガスコンロを使用する場合の離隔距離

ガスコンロ(一口が5.8kw以下)を使用する場合、東京都火災予防条例において、壁の仕上げ材によりそれぞれ下記の様になります。

1)壁が特定不燃材料で仕上がっている場合の離隔距離は、側方0cm、後方0cmとなります。

2)壁が特定不燃材料以外で仕上がっている場合の離隔距離は、側方15cm以上、後方15cm以上となります。

3)壁が特定不燃材料以外の場合であっても、放熱板を設置することで特定不燃材料と同等の仕上げとみなされ、離隔距離は側方0cm、後方0cmとなります。

壁仕上げ材の特定不燃材料とは

では、「特定不燃材料」とは何でしょうか?

火災予防条例においての「特定不燃材料」とは、火災予防条例第3条にて下記のように定義されています。

不燃材料(建築基準法第2条第9号に規定する不燃材料をいう。以下同じ。)のうち、コンクリート、れんが、鉄鋼、アルミニウム、モルタル、しつくいその他これらに類する不燃性の材料(以下「特定不燃材料」という。

国土交通省告示第225号の中にも「特定不燃材料」という言葉が出てきますが、その定義に違いがありますので注意が必要です。

また、周囲壁面の構造は建物や施設などにより、各市町村の火災予防条例において規制されます。各法令に沿った壁面構造を作成しましょう。

まとめ

コンロなどの調理器具と壁の離隔距離は、各市町村の火災予防条例においてその壁の仕上げ材料の種類やさまざまな条件によって定められています。お住いの各自治体による火災予防条例を確認するようにしましょう。

<東京都火災予防条例においては>

1)周囲の壁が準耐火構造で、間柱や下地など主要な部分を特定不燃材料で造られている場合、離隔距離は必要ありません。

2)壁の仕上げが特定不燃材料もしくは放熱板を設置の場合、離隔距離は必要ありません。

3)壁の仕上げが特定不燃材料以外の場合、側方15cm以上、後方15cm以上の離隔距離が必要です。

ただし、コンロと壁の離隔距離を取っていても鍋などが壁に近接した状態で使用した場合、壁の温度が激しく上昇して、コゲや亀裂など損傷を起こす可能性があるので十分な注意が必要です。

特定不燃材料で壁面を仕上げた場合においても、その表面にステンレス板を貼るなどの処置を講じた方が火災予防上より安全であると、消防より検証結果が示されています。(特定不燃材料で有効に仕上げをした建築物等の部分の 構造に関する検証

各法令を遵守の上、コンロなど調理器具(火を使用する設備)の適切な取り扱いに十分注意して、火災を予防しましょう。


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